弁護士、税理士、司法書士、社労士、といった、職業的専門家とよばれる人たちはときとして相談会を依頼されることがあります。その時にちょっと注意しておきたいところがあります。

それは、相談者がどういったひとでどういうニーズを持っているか、、ということについてです。それが、相談の形式や内容、答えの方法にかかってくることになります。

たとえば、テーマが相続税・贈与税、なのか、それとも所得税なのかということで答える内容や、相談会の準備方法が変わってきます。また、ある程度知識があって相談の内容を絞れるのか、テーマについてばくっとした内容しか把握しておらず、相談者側からリードする必要があるのか、ということもあります。それと、どの程度の時間があるのか、10分なのか、30分なのか、60分なのかで、答えの粒度というものが変わってきます。

このあたりのポイントを外してしまうと、相談会が成立しない、ということがあるので注意が必要です。相手の期待と相談者の答えがずれてしまったりとか、想定した時間をオーバーしたり、逆に短すぎて終わってしまったり、ということもあったりします。

これを回避するためにどうしたらいいか。それは、事前にできる限り情報を得ておくことでしょう。どういうテーマなのか、参加者はどういう人か、具体的な相談かそれとも一般的な説明かそれとも書類や計算のチェックか、個々の相談のゴールはどこか、所要時間はどの程度か、それはある程度決まっていてその枠にはめることが必要か、それとも早ければ早いほうがいいのか、受けなくていい相談はあるのか、ということを主催者に聞いておく。それで、どういった流れや答え方にするかある程度心づもりをしておくことが必要でしょう。

もちろん、相談会ですがどんな人が来るかわからない面があります。そのため、やってみないとわからない、そんな側面があります。ですが、事前に準備できることは準備しておきたいものですね。