投資をする、節税をする、というときにはさまざまな手法がありますよね。どの手法を取るかは、その人の価値観やリスク認識によりますし、結果もさまざまです。でも、やるならきちんとやるべきことをしないと結局、損をします。今回はそんなことをば。

トランプ関税の影響で株価が乱高下し、時として、ガクンと株価が落ちてしまったことがあります。さて、積立型の投資信託をした場合、株価が落ちたときについ不安になって手放してしまった。そうそう、このときは株価連動型の投資信託を前提としますね。

これは、積立型の投資信託の投資のお作法から離れています。つまり、積立型の投資信託はドルコスト平均法と言って、株価が高い時でも安い時でも、一定額積み立てることにより、短期的な相場の変動を平均化することを目的としています。なので、株価が下がったときに売ってしまうと、安いときに多く買う、というドルコスト平均法の肝の部分をせずに取引をクローズしてしまう、これはちと勿体無い。

基本的に、株価連動型の投資信託というのは、「長期的には世界が成長し続けて、株価は上昇する」ということに賭ける投資方法で、この仮説は割と硬いようです。ですので、投資信託を取り崩すときは、利確したいとき、キャッシュがいるとき、あとは、上記の仮説が崩れたとき（もしくは信じられなくなったとき）に手放す、ということになります。決して株価が下がった時ではないです。

まあ、もう一つ事例を挙げると、ふるさと納税をしたがいいが、ワンストップ特例も確定申告もしなかった場合。この場合は、予定された節税効果を発揮することはできず、バカ高い地方の明産物を購入することになってしまいます。

どちらの事例も、結局、きちんと手法の内容理解せず、中途半端に実施してしまったことにより、起こってしまうことです。必ずしも損するとは限らないですが、意図した効果が発生しない可能性は高くなるでしょう。なので、やるときはきちんと手法の内容を理解して、最後までやるべきことをやる、方が、うまくいくし、何より、中途半端にしちゃうと勿体無いですよね。